【ケアマネが解説】介護ベッドはレンタルと購入どっちが得？介護保険の条件と選び方

起き上がりや立ち上がりがつらくなってきた親のために、介護ベッドを考え始めたけれど、「レンタルと購入、どちらがいいの？」と迷う方はとても多いです。結論から言うと、多くのケースでは介護保険を使ったレンタルがおすすめです。その理由と、購入が向く場合、選び方まで、ケアマネの視点で解説します。

そもそも介護ベッド（特殊寝台）とは

介護ベッドは、正式には「特殊寝台」と呼ばれ、背もたれや脚の角度、床の高さを調整できるベッドです。起き上がりや立ち上がりを助け、介護する人の腰の負担も軽くします。転落を防ぐサイドレール（ベッド柵）を付けられるのも特徴です。

介護保険でレンタルできる条件と費用

介護ベッドは、介護保険の「福祉用具貸与」の対象品目です。原則として要介護2以上の方がレンタルの対象になります。自己負担は原則1割で、月額の目安はおよそ1,000円前後（所得により2〜3割負担の場合あり）。ベッドの種類や事業者によって料金は変わります。

要支援1・2や要介護1の方でも、日常的に寝返りや起き上がりが困難といった一定の条件を満たせば、例外的にレンタルが認められる場合があります。該当しそうなときは、担当のケアマネジャーに相談してみてください。

レンタルと購入、どちらが向いている？

体の状態が変わりやすい高齢者の場合、機種を柔軟に変えられて、点検・修理・交換も事業者に任せられるレンタルのメリットは大きいです。使わなくなったら返却するだけで、処分の手間もありません。一方、介護保険の対象にならない場合や、長期にわたり同じベッドを使う見込みがある場合は、購入が選択肢になります。

選び方：モーター数で決める

① 1モーター：背上げと脚上げが連動。自分である程度動ける方向け。

② 2モーター：背上げ・脚上げと高さ調整が別々に。もっとも一般的でバランスが良い。

③ 3モーター：背・脚・高さを個別に細かく調整。介護度が高い方や介助が多い方向け。

申し込みの流れ

介護保険でレンタルする場合は、担当のケアマネジャーに相談するところから始まります。ケアマネが福祉用具の専門相談員と連携し、体の状態に合ったベッドを選定。ケアプランに位置づけて、福祉用具貸与事業者と契約する流れです。まだ介護認定を受けていない場合は、市区町村の窓口で要介護認定の申請から始めましょう（別記事「介護保険の申請の流れ」もご覧ください）。

まとめ

介護ベッドは要介護2以上なら介護保険レンタルの対象（月1,000円前後〜）。要支援・要介護1でも例外給付で借りられる場合があります。状態が変わりやすい高齢者には、柔軟でメンテ込みのレンタルが有利なことが多いもの。迷ったら、まず担当ケアマネジャーに相談を。

※制度の詳細や料金は変わることがあります。最新の内容は市区町村・ケアマネジャー・福祉用具事業者にご確認ください。